抗菌薬適正使用支援チームの介入によって、治療成績への悪影響なしで、市中肺炎の治療期間が短縮する
【抗菌薬適正使用支援チームの介入によって、治療成績への悪影響なしで、市中肺炎の治療期間が短縮する】
市中肺炎の診療に対するmultifaceted CAP-focused stewardship施行前後の市中肺炎の治療期間を比較した多施設観察研究。米国からの報告。
対象は18歳以上の市中肺炎で入院となった患者で、膿胸・壊死性肺炎・菌血症・ICU入室例・嚢胞性線維症・緑膿菌性肺炎・黄色ブドウ球菌性肺炎は除外された。主要評価項目は、市中肺炎の治療期間（入院治療＋外来治療）。副次評価項目は、退院後30日以内の死亡率・再入院率・CDI発症率。
Stewardship intervention：院内の市中肺炎ガイドラインの改訂（治療期間についての記載を追加）し、ポケットガイドとして配布、イントラネットでいつでも閲覧可能とした。介入期間に入る前に、職員向けに講義を複数回実施した。また、介入期間に、前向き監査とfeedbackを実施した。AST（抗菌薬適正使用チーム）の薬剤師は、担当チームに対して、患者を個々に評価した上で直接口頭で治療期間を推奨した。
結果：600名が研究に参加し307名がhistorical control、293名が介入群。両群はほぼ同等。介入群で慢性肺疾患と心筋梗塞が多く、介入群でステロイド使用患者が多かった。有意な差はなかったが、介入群のほうがCharlson comorbidity indexは高い傾向であった。治療期間は、介入群で6日、control群で9日で、有意に介入群で短かった。退院後30日以内の死亡率は介入群で1%、control群で2.3%であった。その他の副次評価項目も同等の結果であった。
解釈：各患者への前向き監査とfeedbackに、ガイドラインの整備と教育（講義）を組み合わせることによって、市中肺炎の治療期間は適正化され、抗菌薬投与期間が短縮される。また、その介入によって、死亡率や再入院率は増加しなかった。
Limitation：ICU入室患者や肺炎合併症患者を除外しているため、中等症までの市中肺炎のみに、上記結果は当てはめることができる。
【結論】
ASTによる診療支援（前向き監査とfeedback≒併診、ガイドラインの整備、教育）によって、市中肺炎の治療期間が適正化され、抗菌薬投与期間が短縮する。短縮したことによって、死亡率や再入院率は上昇しない。
A multicentre stewardship initiative to decrease excessive duration of antibiotic therapy for the treatment of community-acquired pneumonia
Antimicrob Chemother 2018; 73: 1402–1407
doi:10.1093/jac/dky021
PMID: 29462306
